痩身エステの施術と、効果の表示

更新 2026-10-01・痩せるマッサージ.com編集委員会

要点
  • エステでHIFU(ハイフ)を受けるのは避けてください。厚生労働省は2024年6月、医師でない人が業として行えば医師法違反だと通知しました。
  • 痩身エステでラジオ波や超音波の機器を当てられてやけどをしたという相談が、国民生活センターに寄せられています。
  • 施術や機器の「○cm減った」という表示は、根拠がないとして行政処分を受けた例があります。「効果には個人差があります」と添えても打ち消せないと判断されています。

エステでしてはいけない施術

施術厚生労働省の通知
HIFU(高密度焦点式超音波)機器が医療用かどうかを問わず、細胞に熱凝固を起こさせ得る照射は、医師でない人が業として行えば医師法第17条違反(2024年6月7日)
レーザーなどで毛根を壊す脱毛医師法違反(2001年11月8日)。2025年8月の通知でもHIFU・アートメイクと並べて挙げている
キャビテーション・ラジオ波・EMS医行為に当たるかを示した通知は見つからない

HIFUの通知は、消費者安全調査委員会の報告(2023年3月)で、急性白内障や神経のまひなどの被害が相当数あると報告されたことを受けて出されました。国民生活センターも2017年、エステでの痩身目的のHIFUでやけどし、治るまで半年かかると診断された例を挙げ、「エステサロン等で皮下組織に熱作用を加え危害を及ぼすHIFU施術を受けてはいけません」と呼びかけています。

やけどなどの相談

国民生活センターは、機器の操作方法やリスクについて十分に説明を求め、不安なら契約しないこと、危害が出たらすぐ医療機関を受診することを勧めています。

「痩せる」の表示に出た行政処分

日付対象問題とされた表示
2021年9月EMS機器(腹部のベルト)テレビショッピングで「マイナス14.4センチ」などと痩身効果を示したが、合理的な根拠がないとして課徴金517万円。「※効果には個人差があります」の表示は効果の認識を打ち消さないと判断
2022年6月豊胸・痩身施術のエステ「痩身部門で第1位」などと表示したが、実際の調査は利用者の満足度調査ではなく、順位も1位ではなかった(優良誤認)
2026年3月エステ3社のクーポン「下半身激変」「今だけ70%OFF」などに有効期限を示したが、期限後も同じ割引だった(有利誤認)

エステの施術そのものの痩身効果を、根拠がないとして消費者庁が処分した例は、当サイトが調べた範囲ではありませんでした。ただし上の例から、数字で効果を約束する広告や、期限で急がせる広告には注意が必要だとわかります。

契約する前に確かめること

マッサージそのもので体重や脂肪が減ると言える十分な根拠はありません(マッサージで痩せる?)。

契約前と契約後に渡される書面

消費者庁の特定商取引法ガイドでは、対象となるエステ契約について、契約を結ぶ前の概要書面と、契約後に遅滞なく交付する契約書面を区別しています。概要書面には、事業者の名称・住所・電話番号、施術の内容、必要な商品の種類や数量、支払額の概算、支払時期と方法、サービスの提供期間などを載せる決まりです。

契約書面には実際の支払額のほか、契約を担当した人の氏名や契約年月日、前受金の保全措置の有無と内容も含まれます。クーリング・オフの事項は赤枠内に赤字で示し、書面の文字や数字は8ポイント以上とする規定も説明されています。概要書面には、前受金の保全や特約がある場合の内容、分割払いに関する事項も含まれます。購入が必要な商品がある契約では、その販売業者の名称や住所、電話番号なども契約書面の記載項目です。口頭の案内だけでなく、支払額と受けられる内容が書面にどう示されているかが制度上の確認箇所です。

出典:消費者庁『特定継続的役務提供』(2026年11月17日確認)

回数を残してやめるときの請求上限

対象の契約では、クーリング・オフ期間が過ぎても、将来分のサービスを中途解約できると消費者庁は説明しています。エステの提供開始前なら、契約の締結と履行に通常必要な費用として請求できる上限は2万円です。提供開始後は、既に受けたサービスの対価に、2万円と契約残額の10%のうち低い方を加えた額が上限となります。

ここでいう契約残額は、契約したサービスの対価の総額から、既に提供されたサービスの対価を差し引いた額です。事業者が上限を超える額を受け取っている場合は残額の返還が必要とされています。契約時に購入が必要とされた関連商品も、中途解約の対象に含まれるという案内です。

出典:消費者庁『特定継続的役務提供』(2026年11月17日確認)

自分で機器を使う契約との違い

国民生活センターは2025年1月23日、セルフエステの解約制度について注意喚起を公表しています。スタッフが施術するエステと、利用者自身が機器などを扱うセルフエステでは、同じ制度が適用されるとは限りません。同センターは、後者は一般に特定商取引法の対象外で、同法によるクーリング・オフはできないと説明しています。

案内では、契約期間、違約金の有無、中途解約の可否を事前に確認する点も挙げています。長期間の契約や回数券は、継続して通えるかどうかも検討する対象です。

出典:国民生活センター『注意!「セルフエステ」はクーリング・オフ対象外』(2026年11月17日確認)

よくある質問

キャビテーションはエステで受けても違法ではないのですか?

キャビテーションやラジオ波を医行為とした厚生労働省の通知は、当サイトが調べた範囲ではありませんでした。違法とも安全とも言い切れません。やけどの相談はあるので、リスクの説明を求めてください。研究の有無はキャビテーションで痩せる?にまとめています。

出典
  1. 医師免許を有しない者が行った高密度焦点式超音波を用いた施術について(医政医発0607第1号)|厚生労働省(2024年6月7日)
  2. 美容医療に関する取扱いについて(医政発0815第21号)|厚生労働省(2025年8月15日)
  3. エステサロン等でのHIFU機器による施術でトラブル発生!|国民生活センター(2017年3月2日)
  4. 2024年度 全国の危害・危険情報の状況|国民生活センター(2025年9月10日)
  5. 「セルフエステ」の契約は慎重に検討しましょう!|国民生活センター(2020年2月13日)
  6. 腹部に水膨れができたEMS機器(相談解決のためのテストから No.115)|国民生活センター(2017年9月7日)
  7. EMS機器の表示に対する課徴金納付命令|消費者庁(2021年9月9日)
  8. 豊胸・痩身施術の表示に対する措置命令|消費者庁(2022年6月15日)
  9. エステの施術サービスのクーポン表示に対する措置命令|消費者庁(2026年3月26日)

このページは一般の方向けの情報で、診断や治療の代わりにはなりません。薬を始める・やめる・量を変えるときは、処方した医師に相談してください。当サイトは特定の医療機関・施術のお店・商品を勧めていません。